耐震リフォームの必要性とは？リフォームの流れ・費用相場を解説

近年、大型地震の発生に備えて自宅の耐震性を気にする人が増えています。そんな人におすすめしたいのが、耐震リフォームです。耐震リフォームをすることで、家族や家をいざというときに守ることができます。本記事では、耐震リフォームを検討する際のポイントや実際の流れ、施工費用の相場について詳しく解説します。

耐震リフォームを検討する際のチェックポイント

耐震リフォームを検討する際は、自宅の耐震性能に問題がないか確認することが大切です。

築年数

まずチェックすべきは築年数で、1981年以前に建てられた住宅は旧耐震基準のため、耐震性が低い可能性があります。2000年以降の建物は耐震基準や地盤調査の義務化により耐震性が確保されているケースが多いですが、1981年以前の住宅は注意が必要です。

シロアリ被害

シロアリ被害の有無も重要です。シロアリにより土台や柱が侵食されると耐震性が大幅に低下し、地震時に倒壊するリスクが高まります。阪神淡路大震災でもシロアリ被害があった住宅は被害が深刻化していました。

建物の構造

1階に壁や柱が少ない住宅や1階がガレージ・店舗になっている住宅は耐震性が低下しやすいです。1階の壁面積が少ないと建物を支える力が弱くなり、地震時に1階が崩れる恐れがあります。

さらに2階が1階より張り出している住宅も不安定で、揺れでバランスを崩しやすく、倒壊リスクが高くなります。

地盤の強さ

地盤の強さも耐震性に大きく関わります。地盤が軟弱な場合は揺れが増幅され、倒壊リスクが高まるため、強固な基礎や補強が必要です。

基礎のひび割れ

最後に、基礎のひび割れもチェックが必要です。幅0.3mm以上の深いひび割れは、耐震性を低下させる可能性があります。

耐震リフォームの実際の流れ

耐震性に不安を抱える住宅の所有者は、まず専門業者に相談することで、家族や財産を守るための耐震強化の第一歩を踏み出せます。

現地調査

耐震リフォームは、最初に現地調査から始まります。業者は建物を訪問し、図面と照合しながら壁や柱、接合部などの状況を確認します。基礎部分のひび割れ、屋根、外壁、内壁、床、バルコニー、柱や梁など家全体の劣化状況を詳細にチェックするのです。

さらにシロアリ被害や木材の腐食の有無も診断し、耐震性に大きな影響を与える問題を洗い出します。また、地盤調査も重要なプロセスです。土地の強度や安定性を確認することで、必要な補強方法を具体的に検討可能になります。

耐震強度の評価

次に現地調査の結果を耐震診断ソフトに入力し、住宅の耐震強度を総合的に評価します。これにより、地震時の倒壊リスクを見極めるのです。診断結果に応じて、リフォーム業者は必要な補強方法や工事費用を含めた耐震補強プランを提案します。

施工

耐震補強プランにもとづく工事は、内容によって1週間〜1か月以上かかります。また、劣化が進んでいる場合は解体をともなう大掛かりな工事になることもあります。軽微な補強で済む場合は住みながらの施工が可能ですが、大規模な工事の場合は一時的に仮住まいが必要です。

耐震リフォームにかかる費用の相場

耐震リフォームにかかる費用は平均150万〜200万円程度で、工事内容により相場が異なります。柱に筋交いを取り付ける工事は1か所5〜20万円で、柱と柱の間に斜めに補強材を入れることで横揺れに耐える強度を持たせられます。比較的安価で済むため、費用負担を抑えたい人におすすめです。

耐震パネルの施工は22〜65万円が目安で、既存の外壁を取り外し、耐震性のあるパネルを設置、防水シートを張り新しい外壁材を仕上げる手順で、柱や土台を補強できます。屋根の軽量化は80〜150万円で、瓦など重い屋根材を金属製など軽い素材に交換することで建物全体の揺れを小さくし、耐震性を向上させられます。瓦風の金属屋根材もあるため、外観を損ねずに施工可能です。

基礎の補強は50万円からで、内容次第では800万円程度かかるケースもありますが、住宅の耐震性を根本的に強化する重要な工事です。劣化が進んでいる場合や地盤の問題がある住宅では基礎補強が必要不可欠でしょう。耐震リフォームを進める際は、費用と必要な工事内容を業者と相談しながら慎重に決めることが大切です。

さらに耐震リフォームには多くの自治体で補助金制度があり、改修費用の5〜8割を負担してもらえるケースが多いです。補助金の条件や支給額は自治体によって異なるため、各自治体の窓口に相談するのがおすすめです。耐震診断の費用も補助対象になることがあり、診断から補強までトータルで補助金を活用できる場合もあります。

加えて税制優遇も利用可能で、所得税のリフォーム促進税制や住宅ローン減税により負担を軽減できるほか、条件によっては贈与税の非課税措置や登録免許税の特例措置も受けられます。補助金と税制優遇を組み合わせれば自己負担を大きく減らすことも可能なため、耐震リフォームを検討する際は早めに情報収集し、自治体や税務署などに相談して活用できる制度を確認することが重要です。

まとめ

耐震リフォームは、近年の地震リスクに備え、家族と家を守る手段として注目されています。本記事では、耐震性の不安を見極める築年数やシロアリ被害、地盤の強さなどのチェックポイントから、現地調査や診断、補強プラン作成、施工に至るまでの流れを詳細に解説しました。さらに、費用相場や補助金・税制優遇制度を活用する方法も紹介しています。自宅の安全性を高め、いざというときに大切な命を守るために、耐震リフォームを検討する際の知識をしっかり押さえましょう。

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